欠陥住宅を回避するためには

欠陥住宅の問題が騒がれるようになって久しく経ちますが、昨今の不景気の影響も相まって、材料費・工賃等を安くおさえるための“手抜き工事”が横行し、欠陥住宅は増加し続けているといいます。では、欠陥住宅に当たってしまわないようにするには、どうしたらよいのでしょうか。

これから新築する住宅が欠陥住宅にならないようにするためには、建設業者と無関係な建築士に施工管理を依頼するというのが間違いのない方法です。たとえばビル建設などの場合は、施工と監理をそれぞれ別会社が行ないます。それによって、建設業者は手抜き工事ができなくなるという仕組みになっています。

けれども、住宅建設の場合、普通は施工と監理を同じ会社が行なうため、手抜き工事による欠陥住宅が造られやすくなるのです。これを防ぐためには、建設業者と関係のない建築士に施工管理をしてもらうのがベストであるといえます。但し、この方法には多額の費用がかかってしまうという欠点があります。

また、「住宅性能評価書」の交付されている住宅を選択するようにするというのも、欠陥住宅を回避するひとつの手段です。住宅性能評価書は、国が定めた欠陥住宅を回避するための制度です。これで確実に欠陥住宅に当たるのを防げるというものではありませんが、あった方が欠陥住宅に当たる率を低くしてくれることは確かです。

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欠陥住宅とは

欠陥住宅というのは、本来住宅として当然有していなければならない機能や、安全性を欠いた住宅のことです。具体的には、構造上の安全性や耐火・防火上の安全性について建築基準法の内容を満たしていなかったり、あるいは雨漏がする、ドアや窓が閉まらない、床や外壁が傾いているといった住宅があげられます。

また、最近問題になっている、“シックハウス症候群”を引き起こすような化学物質が多く使われている住宅も、広い意味で欠陥住宅といえるでしょう。住宅の価格は数千万円から数億円であり、人生最大の買い物ともいわれます。その住宅が欠陥住宅であった時の被害は計り知れません。

そのような場合は精神的ショックからノイローゼになったりするケースも少なくないといいます。住宅を購入する際には、欠陥住宅に当たってしまわないよう、細心の注意を払わなければなりません。

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